今から２５年前の１９９１年１月１５日、この日発行された「週刊朝日」誌上で、日蓮正宗宗門が画策するＣ作戦（＝創価学会分離作戦）の内容が世の明るみとなった。同じ日、同年１月１日から発行されてきたファックス通信紙「地涌」がＣ作戦の内容を初めて明らかにした。それによると、この作戦は前年の７月、日蓮正宗トップの阿部日顕の「裁可」の下で立案されたもので、その内容は、①池田名誉会長の総講頭罷免②創価学会に対し以下の要求をつきつける♢創価学会の役員の半数を日蓮正宗の僧侶から選出する♢池田名誉会長は自宅謹慎♢聖教新聞は池田名誉会長に関する報道を行わない♢第一庶務を解散する③創価学会が要求を承諾しない場合は、池田名誉会長を破門にして、マスコミ媒体で日蓮正宗と創価学会は関係ないことをアピールする④朝毎読の３大紙に、日蓮正宗と創価学会が関係ないことを一週間にわたり公告する⑤日蓮正宗と創価学会が分離した後、どちらに入るかは創価学会員の選択に任せる。

簡単にいえば、池田名誉会長に強い嫉妬心を抱いていた阿部日顕は、すでに財政的に十分に潤った段階で、創価学会にゴロツキまがいの難癖をつけ、ひいては名誉会長の影響力をゼロにし、創価学会を「乗っ取る」ことを画策したわけだった。上記の作戦のうち、①は９１年１２月に実行に移されたが、それから半月後には、「週刊朝日」などの一般メディアをはじめ、当時宗門がその動向に気をもんでいた「地涌」から、Ｃ作戦のどす黒い内容をすっぱ抜かれ、阿部の作戦は事実上、頓挫することにつながった。
この日の「地涌」に書かれていることで重要と思われるのは、この分離作戦が稀代のペテン師といわれた元弁護士・山崎正友の影響を受けて進められたことを指摘する記述であろう。山崎にとっては、恐喝罪で懲役３年の実刑判決を受け、入所間際の時期に当たっていた。
その宗門は、いまもこのＣ作戦の存在すら認めようとはしていない。仏教の五戒の一つに、「不妄語戒」というものがある。要するに嘘をついてはいけないという小学生でもわかるような理屈なのだが、Ｃ作戦謀議に出席した人物のメモというれっきとした客観証拠があるにも関わらず、あくまで言い逃れして認めようとしない態度から考えれば、宗門側の辞書には、この四文字の言葉は、長年にわたり記載されていないようである。