１９９５年９月２日未明の朝木明代市議転落死のあと、多くの週刊誌が当時のオウム真理教事件にからめて事実的根拠のない教団謀殺説を唱えたが、教団に殺されたとあからさまな見出しで報じたのは「週刊現代」だった。「現代」は朝木明代の夫である大統と、娘である直子に取材し、それらを記事として掲載したが、教団側が事実無根として名誉毀損で提訴すると、講談社側と朝木親子らとの間で紛争が生じた。要するに言った、言わないの争いになったのである。現代側は詳細なデータ原稿をもとにそれらを証明した。一方、もともと事実的根拠をもたないでその場しのぎの主張をしたにすぎなかった朝木直子ら側は窮する形となった。そのため自分たちの身を守るため、もともとそんなことを言っていない、取材に応じていない旨の虚偽の主張を展開することになった。呆れたのは講談社側である。講談社側の準備書面で、代理人である河上和雄弁護士らは次のように書いている。

「（朝木側が記事掲載後に自分たちのコメントは存在しないと主張してきたという主張について）この主張の事実は徹頭徹尾虚偽であり、コメントの不存在を当初から主張したとの事実こそ、被告朝木らの『捏造』である。いかに虚偽を積み上げても、自己に有利な展開を実現させさえすればよいとする被告朝木らの訴訟行為には、被告講談社としてはただただ絶望を感じざるをえない。被告朝木らの言動には、声高に白を黒と言い繕おうとする姑息な謀略性、政治性こそが顕著」（講談社側準備書面５・１９９８年８月２０日付）

　朝木直子らは、事件直後から根拠もなく教団謀殺説を吹聴したほか、それが自らのコメントとして週刊誌に掲載され、法的紛争となって自らが不利になったと感じるやいなや、その主張をなかったものとして翻し、相被告（共同被告）の講談社からさえ、「徹頭徹尾虚偽」「白を黒と言い繕おうとする姑息な謀略性」と弾劾される始末だった。

　もとより「週刊現代」が謝罪広告を掲載することになった要因は、朝木直子らのような虚言者の主張を鵜呑みにしたことにある。だがこれまでの事実経過は、朝木直子が最初からウソにまみれた人物であることの何よりの証明だ。