新聞各紙を見ていると、いまだに「新潮４５」の休刊に関する記事や論考が途切れない。この問題は、時代の一つのエポックとなる可能性がある。 というのも近年、嫌中嫌韓などのヘイト本が売れるようになり、売上げの伸びないメディアはこうした論調になびくよ ...

週刊誌「金曜日」を発行する株式会社金曜日の株主総会がこのほど開かれ、新たな社長に元朝日新聞記者で慰安婦報道で関わったことで有名になった植村隆氏（６０）が就任した。植村氏は現在も慰安婦問題で文藝春秋社や櫻井よしこ氏などを相手に複数の民事訴訟を ...

今日付の各紙には「新潮４５」の休刊のニュースが大きく掲載されている。朝日新聞が掲載した新潮社広報担当役員の話によると、「８月号だけでは休刊の決定はしていない。１０月号に問題があると考えている」ということで、杉田水脈代議士の寄稿を掲載した８月 ...

本日付の産経新聞は北海道地震による全停電の問題を取り上げ、原発が稼働していたらブラックアウトには至らなかった可能性が高いと主張し、「状況を俯瞰すれば、原発の稼働に伴うリスクを原発の長期停止によるリスクが凌駕しつつある」などと述べている。まっ ...

本日も毎日、東京、朝日がそれぞれ「新潮４５」の問題を記事にしているほか、読売も社会面で記事にした。いずれも新潮社の佐藤隆信社長が最高責任者としての見解を公表したことを記事にしたもので、佐藤社長は「ある部分に関しては、あまりに常識を逸脱した偏 ...

今日付の毎日新聞は昨日に引き続き、「新潮４５」の問題を取り上げた。多くの作家や有識者が同誌の特集を批判。大手出版社で１０年以上働く女性編集者の「紙雑誌の末路を目の当たりにしているような気分だ」などの声も紹介している。記事によると、部数が大幅 ...