本日も毎日、東京、朝日がそれぞれ「新潮４５」の問題を記事にしているほか、読売も社会面で記事にした。いずれも新潮社の佐藤隆信社長が最高責任者としての見解を公表したことを記事にしたもので、佐藤社長は「ある部分に関しては、あまりに常識を逸脱した偏見と見識不足に満ちた表現が見受けられました」と批判している。ただ、「ある部分」が具体的にどの部分を示しているのかは言及せず、あいまいな表現にとどまっている。

朝日新聞によると、新潮４５の姿勢に批判的な新潮社内の文芸系の編集長らが集まり、文芸部門からの声明を独自発表する動きをかぎつけた経営側が、自ら社長名で見解を出すことを決めたと解説している。

「新潮４５」はもともと新潮社においては基幹雑誌とはいえず、「週刊新潮」の二番煎じ程度の扱いだった。早川清氏が編集長時代にこの雑誌を伸ばしたが、同氏が「週刊新潮」編集長に異動後、稀代の捏造キャンペーンで「週刊新潮」の信用を一気に落とした経緯がある。