創価学会元本部職員の３人が教団を懲戒解雇され、さらに会員資格を除名された人々であることは関係者の間ではすでに知られている。彼らの除名理由についても、すでに彼ら自身が起こした各種裁判において証拠提出され、明らかになっている。記録によると、彼らの除名理由の要旨は以下のようなものだった。

　「貴殿は、本部指導監査委員会から、足軽会なるグループを自主的に解散するよう厳しく指導を受けたにもかかわらず、既に足軽会を解散しているなどと虚偽を述べてこれに従わず、その後、本部人事委員会による謹慎処分、役職解任処分を受けながら、自らの言動を反省すること無く、創価学会の指導に従わないどころか敵対する姿勢を示し、除名者も含めた足軽会なるグループの強固な結束を維持して創価学会の指導に反する独自の活動を行い、創価学会の秩序を乱し、創価学会や会員に迷惑を及ぼす行為を行ったものであるにも拘わらず、貴殿には、反省の態度は見られず、改善の見込が無い」 （２０１４年６月１８日付・「除名通知書」から一部引用）

　彼らはすでに出版活動や講演企画などを通して、社会的な活動を行っており、ある意味で完全な私人とは言いにくい面がある。社会的な活動をする彼らが、どのような理由で教団を除名されたかは、公的な関心事であり、公正を期す立場からあえて引用する次第だ。