創価学会青年部向けの機関紙「創価新報」が３月１５日付で興味深い記事を掲載した。日蓮正宗（静岡県）の信者勧誘成果の内訳について、一昨年は日本人が６３％、外国人が３７％の比率であったのに対し、昨年は日本人５５％、外国人４５％と、外国人の比率が大幅に増加したと報じている。その理由は、外国人は勧誘するのに手っ取り早く、本尊だけ持たせて連絡がとれなくなるような安易な勧誘の仕方が横行しているという。その典型として「妙観講」の実態が例にとられている。それによると、ネパール国籍の外国人が多く入信しているといい、改宗が禁止されている国にあって、謗法払いはどうなっているのかといった声も宗内でも出ているらしい。

１９９１年、創価学会側から坊主の遊蕩三昧の現状などを指摘されて疎ましく思った日蓮正宗側が、学会を切り離す行動に出てから２６年。同教団は愚かな行動により、泡沫宗教団体に転落して久しいが、その結果、残った信者には「拡大」のハッパをかけているものの、結果はうまくはいっていないようだ。