煽情雑誌の時代

沖縄タイムスに「月刊Hanada」の雑誌広告が載ったと思ったら、今度は「WiLL」の雑誌広告が掲載されていた。同誌のトップ記事は「2・24県民投票 玉城デニー知事が奔走する政治ショー」というタイトルだ。同紙の読者はいったどう感じているのだろうか。言論機関の自殺行為であり、こうした広告を載せないと会社が倒産してしまうということでなければ、社としてこの種の掲載は拒絶するべきであろう。もはや言論機関の体をなしていないと言われても仕方ない。本日付の産経新聞には「月刊Hanada」を発行する飛鳥新社の書籍広告が全面で掲載されていた。書籍のタイトルは『真正保守の反論 左巻き諸君へ!』というもので、「新潮45」の廃刊のきっかけになった人物が書いている。「左巻諸君へ!」という言い回しからわかるとおり、そこには一定の感情が満ち満ちている。またそうした話題化の手法により、本の売り上げを図ろうとするさもしいHanada商法の現実も浮き彫りになる。

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